バブル期の地上げで得られたヤクザ資産は、フロント企業の含み資産として蓄えられていた。
税務査察を逃れるための蓄財は、ヤクザから送り込まれた企業舎弟によって管理された。
しかし、小泉政権は大幅な規制緩和を行い、外資系ファンドによる破綻企業の買収が容易になった。
課税逃れのために利益と資産を低く申告していたフロント企業は、外資系ファンドの餌食となったのだ。
そして、しがらみのない外資系ファンドは、送り込まれていた企業舎弟を根こそぎ解雇した。